屋根修理の費用は、火災保険で賄えるケースがあります。

しかし、以下のような疑問を抱いている人もいるのではないでしょうか？

「修理費用は火災保険でどれくらい賄えるの？」
「自己負担を減らす方法はないの？」

そこで今回は、屋根修理の費用は火災保険でどの程度賄えるのか解説します。

火災保険を利用するときのポイントや自己負担を減らす方法なども紹介するので、ぜひ最後までご覧ください。

修工舎は、火災保険を利用した屋根の修理に対応しています。

実際に保険適用を受けられるのかといった疑問をお持ちの人は、以下のリンクよりお気軽にお問い合わせください。

屋根修理の費用がいくらなら火災保険は利用できる？

屋根修理の費用が20万円以上だと火災保険が利用できます。

一方屋根修理にかかる費用が20万円を下回る場合、保険は利用できないため注意が必要です。

ほかにも、火災保険を利用するためには突発的な事故である必要があります。

また、修理が必要になってから3年以内でなければ保険は利用できません。

これは、時間が経てば経つほど、なぜ屋根修理が必要になったのかという原因を探るのが難しくなるからです。

いずれにしても、費用が20万円以上になる場合なら早めに保険の利用を検討した方が良いでしょう。

そもそも屋根修理はいくらぐらいでできる？

屋根修理はいくらでできるのか、3つの工法に分けて説明します。

• 塗り替え
• 重ね葺き
• 葺き替え

それぞれの詳細を見ていきましょう。

塗り替え｜50〜60万円程度

塗り替えの費用は50〜60万円程度で、3つの工法の中で最も費用を安く抑えられる工法です。

費用が安いこと以外にも、比較的施工が簡単で工事期間が短いというメリットがあります。

ただし、塗り替えは定期的に行う必要があります。

重ね葺き｜100〜120万円程度

重ね葺きの費用は、100〜120万円程度です。

重ね葺きは、古い屋根を撤去せずに新しい屋根を被せます。

そのため、古い屋根を撤去する手間や費用がかからないため、葺き替えよりも費用は安い傾向があります。

ただし、屋根の損傷などが激しいケースでは対応できないことがあるため、注意しましょう。

葺き替え｜150〜300万円程度

葺き替えの費用は、150〜300万円程度です。

葺き替えは、古い屋根を全て撤去して下地から修理を行います。

損傷が激しい場合にも対応できる工法であり、次のメンテナンスまでの期間も長く取れるようになります。

しかし、費用は3つの工法の中で一番高く、工事も大掛かりとなるケースが多くなるでしょう。

屋根修理の費用は火災保険でいくらぐらいまで賄える？

一般的に100万円の屋根工事をした場合、70〜80万円程度賄えます。

ただし、この数字はあくまで目安であり、絶対的な数字ではありません。

保険会社や保険の種類、範囲によって、賄える金額は変わります。

修理費用を全額カバーできるとは限らないと覚えておきましょう。

また、火災保険を使えば無料で屋根修理できるとうたって、強引に修理を進めてくる業者もいます。

悪質な業者のケースもあるため、業者選びは慎重に行いましょう。

屋根修理に火災保険を利用するときの3つのポイント

屋根修理に火災保険を利用するときのポイントは、以下のとおりです。

• 申請から支払いまでは時間がかかると理解する
• 火災保険を利用した修理実績のある業者に依頼する
• 火災保険が適用されるまで業者には依頼しない

保険をうまく活用したいなら、ポイントはあらかじめ把握しておきましょう。

申請から支払いまでは時間がかかると理解する

火災保険は、申請すればすぐに手元にお金が入ってくるわけではありません。

実際に手元にお金が入ってくるまでには、1ヶ月程度かかります。

ただし、書類審査、事実確認などに時間がかかると承認されるまでに2,3ヶ月かかることもあるため、注意が必要です。

火災保険を利用する際は、早めに行動しましょう。

火災保険を利用した修理実績のある業者に依頼する

保険を利用する際は、火災保険での修理実績のある業者に依頼するのがおすすめです。

保険を申請するときは、見積書や施工箇所の写真、調査報告書などを提出しなければなりません。

提出書類は業者に依頼しますが、慣れていない業者だと書類に不備がある可能性も否定できません。

火災保険を利用した修理実績のある業者ならば、申請のアドバイスを受けられることもあるでしょう。

火災保険が適用されるまで業者には依頼しない

火災保険を利用する際は、保険金を受け取れることが決定するまで業者に修理を依頼しない方が良いでしょう。

必ず保険が支払われることを前提に業者と契約してしまうと、万一申請が通らなかったときに全額自己負担で修理することになります。

保険が支払われるとわかってから、契約を結ぶのがおすすめです。

火災保険以外で屋根修理の自己負担を減らす方法

火災保険以外で屋根修理の自己負担を減らす方法は、大きく3つあります。

• 国・自治体の補助金や助成金を活用する
• 足場設置の費用を抑える
• こまめにメンテナンスをする

自己負担を減らしたい人は、ぜひ参考にしてください。

国・自治体の補助金や助成金を活用する

屋根修理には、国あるいは自治体の補助金や助成金を活用できるケースがあります。

たとえば、建物の耐震性を向上させる葺き替え工事、断熱性を向上させる屋根工事などです。

補助金や助成金を活用すれば、自己負担を大きく減らせる可能性があります。

ただし、無条件で活用できるわけではないので、以下の記事も参考にしてみてください。

足場設置の費用を抑える

屋根修理を行う際は足場を設置するのですが、もちろん費用がかかります。

その足場設置の費用を抑えれば、自己負担を軽減可能です。

たとえば、外壁工事と屋根工事を同時に行えば足場設置は1回で済みます。

結果、2度に分けて足場を設置する必要がなくなるので、その分費用は安くなります。

こまめにメンテナンスをする

こまめにメンテナンスを行うと、屋根修理の費用を抑えられる可能性があります。

屋根はメンテナンスをしないまま放置しておくと損傷が激しくなり、軽微な修理では対応できなくなります。

損傷が大きくなればなるほど、自己負担も大きくなるでしょう。

できるだけ自己負担を減らしたい場合は、定期的にメンテナンスするのがおすすめです。

メンテナンスに関しては、以下の記事も参考にしてみてください。

火災保険での屋根修理に関するFAQ

火災保険での屋根修理に関するFAQに回答します。

FAQに目を通すと、火災保険での屋根修理に関する理解がより深まります。

それぞれの回答を見ていきましょう。

雨漏りの調査費用はいくらぐらいですか？

雨漏りの調査費用は、以下の表のとおりです。

調査方法	費用
散水調査	2〜5万円
特殊検査液調査	10〜20万円
赤外線サーモグラフィー調査	10〜15万円

散水調査は費用を抑えられますが、雨漏り箇所を特定するのに時間がかかるため注意が必要です。

経年劣化での屋根修理は火災保険を利用できますか？

経年劣化では、火災保険を利用できません。

火災保険を利用して屋根を修理する場合は原因が突発的な事故でなければならず、経年劣化は対象にはなりません。

火災保険を使った屋根修理にはどんなトラブルがありますか？

火災保険の申請が通った途端、高額な手数料を請求されてトラブルになることがあります。

たとえば、申請に必要な資料を作成したから手数料が必要だと言われるケースがあります。

真っ当な修理業者は、無料で見積書や施工箇所の写真を提供してくれるため、火災保険の申請には高額な手数料は必要ありません。

屋根修理をしたいのですが、火災保険の申請方法は難しいですか？

火災保険の申請は難しくなく、以下のような流れで行います。

1. 保険会社に連絡して書類をもらう
2. 業者へ見積書などの必要書類を依頼する
3. 保険会社へ書類を提出する
4. 現場の調査が行われる
5. 保険金が支払われる
6. 業者と契約して修理を依頼する

申請は、損害が発生してから3年以内に行いましょう。

屋根以外に火災保険で修理できるものは何ですか？

屋根以外にも、以下のようなものを修理可能です。

• 外壁
• エアコン
• 窓ガラス　など

火災保険で修理できるものは数多くあるため、利用できないと早々に諦めるのはもったいないかもしれません。

判断に迷う場合は、業者にも相談してみましょう。

火災保険で修理できるものについて詳しく知りたい人は、以下の記事も併せてチェックしてみてください。

まとめ｜火災保険を利用した屋根修理なら修工舎にお任せください！

屋根修理は、火災保険で費用を賄えます。

100万円の修理費用であれば、70〜80万円程度賄えるでしょう。

ただし、屋根修理に火災保険を利用する際は本記事で紹介したポイントを意識しましょう。

悪質な業者からの被害に巻き込まれることも防げます。

また、火災保険以外にも補助金や助成金を活用するなど、屋根修理の自己負担を減らす方法があります。

修工舎では、無料診断調査を行っています。

火災保険が適用されるかどうか、補助金で対応できるのかといったことを知りたい人は、以下のリンクより詳細をご確認ください。