屋根を修理する際は、多額の費用がかかるケースも少なくありません。

場合によっては、100万円以上の工事費用がかかることもあります。

負担を減らすために、補助金や助成金を使ってなるべく費用を抑えられないかと考えたことがある人もいるのではないでしょうか？

そこで本記事では、屋根の修理に補助金や助成金が使えるのかについて詳しく解説します。

修工舎は、補助金を使った屋根の修理に対応しています。

屋根の修理費用をなるべく抑えたいという人は、一度修工舎までご相談ください。

そもそも屋根修理に補助金は使えるの？

そもそも屋根の修理に補助金が使えるのか、疑問に思う人もいるでしょう。

結論からお伝えすると、屋根の修理に補助金が使えることがあります。

国が実施しているものや自治体が行っているものなど種類はさまざまですが、条件を満たせば修理費用の一部を補助金で賄えます。

補助金が活用できれば、費用を抑えて屋根の修理ができるかもしれません。

まずは、各補助金の条件を確認してみましょう。

【種類別】屋根の修理に使える補助金や助成金を紹介

屋根の修理に使える補助金には、以下のようなものがあります。

• 長期優良住宅化の補助金
• 耐震性能改善の補助金
• 地球温暖化・エネルギー対策の補助金
• 大規模な自然災害の補助金
• 耐風性能改善の補助金

それぞれの詳細を見ていきましょう。

長期優良住宅化の補助金

良質な中古住宅の保存、省エネ化などを目的としたリフォームを支援するための補助金です。

補助金を受け取るためには、以下の要件を満たす必要があります。

• 1階の床面積が40平方メートル以上で、延べ面積が55平方メートル以上
• 地区計画や景観計画、景観協定などの区域内にある場合、調和が図られていること
• 維持保全の期間を評価基準で求める内容を維持保全計画として定めること
• リフォームを実施した住宅が、本事業の定める住宅性能にかかる評価基準に合うもの
• リフォーム工事に着手する前に現況検査を実施すること

長期優良住宅化の補助金は、評価基準型であれば1住戸につき80万円、認定長期優良住宅型なら1住戸160万円受け取れます。

また、窓口は業者である点がほかの補助金と異なるため注意が必要です。

耐震性能改善の補助金

法律により規定されている耐震基準を満たすための補助金です。

耐震性能改善の補助金は国および都道府県に加え、市区町村が合同で用意するのが特徴で、手続きは市区町村で行います。

ただし、補助額については市区町村ごとに異なるため、あらかじめ確認しておく必要があります。

地球温暖化・エネルギー対策の補助金

省エネを目的としたリフォームに対する補助金です。

手続き通りに工事を行えば、市区町村から補助金を受け取れます。

たとえば、遮熱塗料を使った屋根塗装工事に対して、補助金を支給している自治体もあります。

ただし、補助金事業の内容は毎年更新されるため、事前に確認しておくと良いでしょう。

大規模な自然災害の補助金

地震や台風など大規模な自然災害があったとき、屋根の修理のために国や都道府県などから補助金が支給されることがあります。

また、補助金の支給だけではなく、はがれた屋根を無料で処分してくれたり、ブルーシートの給付を受けられたりします。

臨時的な補助金にあたるので、市区町村のホームページなどを随時確認しましょう。

耐風性能改善の補助金

こちらは瓦屋根の耐風性能改善を目的に国が設定した補助金です。

比較的新しい補助金の制度であるため知名度はやや低いですが、多くの住宅が関わると予想されるので覚えておいて損はないでしょう。

屋根の耐風性能として最大で2万1,000円、葺き替え費用で55万2,000円が補助金として支給されます。

こちらの補助金について、詳しく知りたい人は、以下のリンクより修工舎にお問い合わせください。

屋根修理で補助金を受け取るための条件

屋根修理で補助金を受け取るための条件には、以下のようなものがあります。

• 省エネ性や耐震性の向上に寄与すると認められること
• リフォーム工事前に申請すること
• 税金の支払いを適切に行っていること
• 指定された業者を利用すること
• 暴力団と関係がないこと
• 居住用の物件のリフォームであること

屋根の修理に関する補助金は、税金にて賄われています。

そのため、申請者の税金の支払いが滞っている場合、補助金を受け取れません。

また、補助金によっては業者の指定があるため、事前に確認しておきましょう。

屋根修理に補助金が使えるのはどんなとき？具体例を紹介

屋根修理に補助金が使える可能性があるのは、以下のような場合です。

• 太陽光パネルを設置する場合
• 断熱材を導入する場合
• 断熱や遮熱塗装する場合
• 軽量な屋根材に変更する場合
• 屋根のアスベストを撤去する場合

補助金の利用を考えている人は、ぜひ参考にしてみてください。

太陽光パネルを設置する場合

太陽光パネルは設置することで省エネ効果が期待できるので、補助金を受け取れる可能性があります。

複数の自治体や事業で補助金が設けられているので、確認してみましょう。

断熱材を導入する場合

屋根に断熱材を導入すれば、冷暖房の効率が良くなることが見込まれ、省エネ効果が高まる可能性があります。

補助金の支給対象になるケースがあります。

実際、断熱材を用いれば熱の移動を抑制でき、冷暖房の使用量が減少し、結果省エネにつながるでしょう。

断熱や遮熱塗装する場合

断熱や遮熱性の高い塗料を使った屋根の塗装工事も補助金の支給対象になるケースがあります。

断熱塗料と遮熱塗料のどちらが良いのかは建物によって異なりますが、いずれも省エネ効果を期待できます。

どちらの塗料が良いのかは、業者に相談すると良いでしょう。

軽量な屋根材に変更する場合

軽量な屋根材に変更する場合も、補助金を受け取れる可能性があります。

たとえば、陶器製の重い和瓦を軽量な金属製の材料に変更するといったケースです。

これは、屋根材が軽くなることで耐震性が高くなるため、補助金の支給対象となることがあります。

屋根のアスベストを撤去する場合

アスベストを吸い込むと、健康上のリスクが高まることが立証されています。

実際に2006年から使用および製造が法律で禁止されました。

しかし、いまだに古い建物では使用されていることがあり、撤去する際の費用に対して補助金を支給しているケースがあります。

屋根修理で補助金を使うときの注意点

屋根修理で補助金を使う際は、以下の点に注意が必要です。

• 募集期限・定員
• ほかの補助金との併用
• 悪質な詐欺

注意点を知らないまま手続きを進めると後悔する可能性があります。

あらかじめ注意点を把握しておきましょう。

募集期限・定員

補助金は、募集期限や定員が設けられているのが一般的です。

そのため、募集期限が過ぎたり、定員をオーバーしたりすると、いくら申請しても補助金は受け取れません。

募集期限や定員には十分注意し、希望する場合は早めに申請しましょう。

ほかの補助金との併用

ほかの補助金とは併用できないものがあるため、注意が必要です。

たとえば、長期優良住宅化リフォーム推進事業の補助金は、次世代省エネ建材支援事業のものと併用はできません。

併用できない補助金を利用してしまわないように、気をつけましょう。

悪質な詐欺

補助金の制度を悪用して利用者を騙す業者もいます。

具体的には、補助金を利用すれば工事費が無料になるとうたって契約させ、実際には補助金を申請しないといったケースがあります。

補助金は大変便利ですが、制度を悪用した悪質な詐欺もゼロではないので注意しましょう。

屋根修理に対する補助金を受け取るまでの手順

屋根修理に対する補助金を受け取るまでの一般的な流れを紹介します。

1. 市区町村のホームページから申請書類をダウンロードする
2. 条件を満たす業者に相談する
3. 業者から必要な申請書をもらう
4. 必要書類を市区町村に提出する
5. 業者と工事の契約をする
6. 契約書の写しを市区町村に提出する
7. 屋根の工事を行う
8. 工事完了後、業者に完了報告書を作成してもらう
9. 工事完了届を市区町村に提出する
10. 補助金を受け取る

ただし、上記はあくまでも一般的な流れです。

あらかじめ利用する補助金の手続き方法は確認しておきましょう。

もしわからない場合は、補助金申請に慣れている業者に相談するのも一つの手です。

屋根修理に使える補助金を探す方法

屋根修理に使える補助金は国や自治体などが支給しています。

そのため、国や自治体のホームページから補助金を探すのがおすすめです。

さらに、一般社団法人住宅リフォーム推進協議会でも補助金を確認できるので、気になる人は調べてみてください。

また、業者に相談するのもおすすめです。

まとめ｜屋根修理に補助金を使う場合は修工舎へご相談を

屋根の修理は、場合によっては100万円以上の費用がかかることがあります。

補助金をうまく活用できれば、費用を負担を軽減できる可能性があります。

しかし、補助金には募集期限や定員があるほか、併用できないケースもあり、利用する際には注意が必要です。

また、補助金制度を悪用した詐欺にも気をつけなければなりません。

不安な場合は、補助金を活用した屋根修理の実績がある業者に依頼しましょう。

修工舎は、屋根修理だけではなく補助金についての知識も豊富です。

補助金を使った屋根修理を検討している人は、一度修工舎へご相談ください。