「雨漏りが発生している」
「雨漏りの修理費用が高額にならないか心配」

このような人の中には、雨漏りの修理費用を火災保険で賄えるのか気になっている人もいるのではないでしょうか？

そこでこの記事では、雨漏りは火災保険を使って直せるのかについて網羅的に解説します。

火災保険を使えないケースやどの程度修理費用を賄えるのかなどを解説するので、ぜひ最後までご覧ください。

修工舎は、防水工事、塗装工事などの修繕工事を請け負っています。

火災保険や補助金を使用した修繕工事にも対応しているので、詳細を知りたい人は以下のリンクをチェックしてみてください。

そもそも火災保険で雨漏りは直せるの？

結論からお伝えすると、火災保険を使って雨漏りは直せます。

ただし、条件があったり、手続きがあったりするため、無条件で火災保険を利用できるわけではありません。

もし条件を満たさない場合、いくら雨漏りをしていても火災保険は適用されないので注意しましょう。

火災保険を使って雨漏りを修理できるのはどんなとき？

雨漏りの修理に火災保険が適用されるのは、自然災害で損害を被ったときです。

たとえば、以下のようなケースでは火災保険の利用が認められます。

自然災害	具体例
風災	・瓦がずれた ・屋根が変形した　など
雪災	・屋根に雪が積もり損害を被った ・雪解け水で被害が出た　など
雹災	・雹で屋根が破損した　など

自然災害によって上記のような事象が発生し、雨漏りが生じているときは火災保険が適用できるかもしれません。

利用できるかどうか確認してみましょう。

火災保険で雨漏りを修理できない3つのケース

火災保険で雨漏りを修理できないケースがあります。

• 経年劣化で雨漏りした場合
• 初期不良で雨漏りした場合
• リフォームの際の不良で雨漏りした場合

適用外のケースを知らずに申請してしまったといったことにならないように、あらかじめ目を通しておきましょう。

経年劣化で雨漏りした場合

雨漏りの原因が、単に経年劣化であるときは火災保険が利用できません。

塗装など定期的なメンテナンスを実施していないまま10年以上経つと、雨漏りの原因が経年劣化であると判断される可能性が高まります。

また、劣化がひどいと仮に自然災害で雨漏りが生じたとしても、劣化による雨漏りだと診断されるケースもあります。

雨漏りをしているかしていないかにかかわらず、定期的なメンテナンスは行っておきましょう。

初期不良で雨漏りした場合

新築のケースですが、初期不良が原因の雨漏りは火災保険が適用されません。

初期不良は、住宅を建てた業者に無償で直してもらえます。

仮に住宅を建てた業者が倒産していても、住宅瑕疵担保責任保険を利用できるので安心してください。

リフォームの際の不良で雨漏りした場合

リフォームの際の不良も、自然災害ではなく人災なので火災保険は利用できません。

ただし、リフォームが原因の雨漏りであれば施工業者に修理を依頼できます。

リフォーム業者を選ぶときは、保証までしっかりとしたところにしましょう。

雨漏りの修理費用の相場を施工箇所別に紹介

雨漏りの修理費用はどれくらいかかるのか、施工箇所別に紹介します。

施工箇所	費用相場
屋根	1〜200万円
外壁	5〜300万円
天井	10〜15万円
ベランダ	3〜25万円
窓枠	3〜25万円
屋上	20〜150万円

実は、雨漏りが発生したときに修理する場所は屋根だけとは限りません。

屋根以外を修理するケースもあるので、雨漏りの原因はプロに判断してもらうのが賢明です。

ただし、上記で紹介した費用相場はあくまで目安なので、劣化がひどい場合は修理費用が高額になるケースもあります。

費用相場について詳しく知りたい場合は、以下の記事もチェックしてみてください。

火災保険を使ったら雨漏りの修理費用はどの程度賄える？

火災保険を使ったら雨漏りの修理費用はどの程度賄えるのか、タイプ別に紹介します。

• 損害額20万円以上タイプの場合
• 免責タイプの場合

それぞれの詳細を見ていきましょう。

損害額20万円以上タイプの場合

損害額が20万円以上タイプの場合は、雨漏りによる修理費用が20万円を超えなければ火災保険が適用されません。

たとえば、費用が10万円で済むなら適用外です。

また、修理費用が25万円だったとき、保険金が20万円を除いた部分の5万円しか出ないと思っている人がいますが、誤りです。

25万円なら25万円全額賄えることもあります。

ただし、保険によっては上限金額が設定されていたり、修理費用が満額支給されなかったりすることもあるので、注意が必要です。

免責タイプの場合

免責タイプは、事前に自己負担額を決めておくのが特徴です。

そして、修理費用が自己負担額を超えたとき、その超えた部分についてのみが保険金として支払われます。

たとえば、自己負担額5万円、修理費用が15万円なら、差額である10万円が保険金として支払われる可能性があります。

ただし、自己負担額を支払う必要がある点には気をつけてください。

火災保険を使って雨漏りを修理するときの3つの注意点

火災保険を使って雨漏りを修理するときの注意点は、以下の3点です。

• 代理申請について
• 申請期限について
• 保険金が入るまでの時間について

知らなかったと後悔しないように、あらかじめ目を通しておきましょう。

代理申請について

火災保険の申請は、本人でなければいけません。

時折、「保険の申請まで自社が行います」といった業者もいるようですが、火災保険は代理申請が認められていません。

保険申請までするとうたっている業者は、悪質である可能性が高いので注意しましょう。

「火災保険は自分で申請する」と覚えておいてください。

申請期限について

ほとんどの場合、火災保険は申請期限が被害を受けてから3年以内と決められています。

そのため、自然災害があってから3年以内に保険の申請をしてください。

ただし、3年以内だからといってのんびりしていると災害の原因特定が困難になり、保険を適用できなくなる可能性があります。

3年以内と猶予はありますが、早めの申請がおすすめです。

保険金が入るまでの時間について

火災保険は、申請したらすぐに保険金が手に入るわけではありません。

保険金を修理費用に充てる場合、保険金が入るまで修理を進めないという人もいるでしょう。

しかし、支払いを待っている間に二次被害が発生する恐れもあります。

二次被害については、火災保険の適用外になることがほとんどです。

保険金が入るまで修理を待ちたい場合は、応急処置だけでもしてもらえないか業者に相談してみましょう。

火災保険を使って雨漏りを修理するまでの流れ

火災保険を使って雨漏りを修理するまでの流れは、以下のとおりです。

1. 保険会社・保険代理店へ連絡する
2. 書類の記入および申請
3. 保険会社による現場の調査
4. 現場の調査結果を受け取る
5. 雨漏りの修理を行う

保険会社もしくは保険代理店に連絡する際は、状況を詳しく説明する必要があります。

そのため、事前に業者に相談して、見積書や報告書を作成してもらうのがおすすめです。

現場の調査結果を受け取り、申請内容が認められたら業者へ雨漏りの修理を依頼してください。

具体的な手順は以下の記事で、チェックしましょう。

火災保険以外で雨漏り修理の費用を抑える方法

火災保険以外で雨漏り修理の費用を抑える方法は、大きく2つあります。

• 補助金や助成金を活用する
• 相見積もりを取る

できる限り費用を抑えたいという人は、火災保険以外の方法も把握しておきましょう。

補助金や助成金を活用する

できる限り費用を抑えたいなら、補助金や助成金の活用も検討しましょう。

国や自治体が、雨漏りの修理に活用できる制度を用意していることがあります。

それぞれの自治体で適用条件が異なる場合もあるので、公式サイトなどで自分の住んでいる地域の制度を確認してみてください。

よくわからない場合は、業者に確認するのもおすすめです。

補助金の情報は以下の記事で、詳しくまとめています。

相見積もりを取る

複数の業者から相見積もりを取るのも、費用を抑えるために有効です。

雨漏り修理の費用は一律ではなく、業者ごとに異なることがあります。

相見積もりを取って比較することで、より条件の良い業者を見つけられます。

相場もわかるので、高額の修理費用を騙し取られたといったトラブルも防げるでしょう。

相見積もりの重要性については、以下の記事でチェックしてみてください。

まとめ｜火災保険を活用した雨漏り修理なら修工舎にご相談ください！

火災保険を使って雨漏りは修理できます。

ただし、自然災害が原因の雨漏りのみが対象であり、経年劣化や初期不良などが原因のものには適用できません。

自分で判断するのが難しい場合は、プロに相談してみましょう。

修工舎は、雨漏りの修理を承っております。

これまでに数多くの雨漏りを修理してきたため、経験、ノウハウともに豊富です。

また、火災保険や補助金に関するルールにも精通しているので、安心してお任せいただけます。

「雨漏りに悩んでいる」「火災保険が使えるか知りたい」という人は、ぜひ修工舎にご相談ください。